医療安全管理指針

大隈病院は、医療の質向上の一環として継続的な事故防止・安全確保に努め、安全・安心な医療を提供すると同時に、病院組織のリスクの低減・回避を図ります。

行動目標

患者さま・利用者さま・職員の安全、資源、財産を守ります

被害が生じた場合には、被害の拡大を防止するとともに速やかな回復を図ります

医療の安全管理に関する社会要請を病院の医療安全管理体制に反映します

患者さま・利用者さま、職員の安全を確保した上で、運営資源の保全を図ります

医療安全管理体制

医療安全推進委員会

病院全体の医療安全管理体制の整備を図り、医療安全に関わる取り組みを効果的に推進します。

医療安全管理者

医療安全管理体制に関わる委員会活動、全ての業務及び継続的改善を統括します。

医療安全に関わる各種活動の円滑な情報収集・運営・教育研修を支援します。

医薬品管理責任者

医療安全管理者とともに医薬品安全使用のための手順書作成、研修、情報収集、その他の医薬品の安全使用を目的とした改善のための方策を実施します。

医療機器管理責任者

医療安全管理者とともに医療機器安全使用のための研修、保守点検に関する計画の策定、情報収集、その他の医療機器の安全使用を目的とした改善のための方策を実施します。

病院管理者（病院長）

医療安全管理体制の構築及びその運営維持に関して最終責任を持ちます。

医療安全管理における情報収集および改善方策に関する基本方針

医療事故（アクシデント）、事故になりかけた事例（インシデント）及び苦情・相談を検討し、事故の未然防止・再発防止に資する対策を作成するために必要な情報を収集します。

また、再発防止対策、事故予防対策を作成し、職員に周知します。
安全管理のための指針・マニュアルは、作成・改定の都度、職員に周知します。

医療安全管理のための職員研修･教育に関する基本方針

医療安全管理委員会において作成した研修計画に従い、職員を対象とした医療安全のための研修を実施します。

宗教的輸血拒否に関する基本方針

社会医療法人大真会　大隈病院では、信仰上の理由による輸血拒否に対し、「相対的無輸血※１」を基本方針としております。

1. 輸血療法を行わないために可能な限りの努力は致しますが、輸血療法を行うことによって死亡などの重大な危険が回避できる可能性があると判断した場合には、輸血療法を行います。
2. 輸血を拒否される患者様が掲示される「免責証書」は「絶対的無輸血※２」に同意するものであるため、これに同意及び署名は致しません。
3. 緊急時に手術を含む医学的な処置の同意が得られない場合であっても、究明のために必要であると判断した場合には輸血療法を行います。
4. 以上の方針は、患者様の意識の有無、成年と未成年の違いにかかわらず適用します。
5. 自己決定が可能な患者様、保護者の方、代理人の方に関しては、当院の方針を十分に説明し、ご理解を得るように努力しますが、同意が得られず時間的余裕がある場合には転医をお勧め致します。

【言葉の定義】

※１　相対的無輸血：患者様の意思を尊重し、可能な限り輸血を行わないように努力するが、輸血療法以外に救命手段がない事態に陥った時は輸血を行うという考え方。

※２　絶対的輸血：患者様の意思を尊重し、たとえいかなる事態にあっても輸血をしないという考え方。

2024年11月26日

輸血後感染症検査に関する重要なお知らせ

2004年に改正された「輸血療法の実施に関する指針」に基づき、これまで輸血後感染症検査3項目（HBV、HCV、HIV）が輸血後感染症検査として推奨されてきました。

しかし、輸血用血液に関しては様々な感染症対策が講じられ、2014年に輸血用けつえきに対する個別NAT検査が導入されたことから、これらの輸血後感染症は大幅に減少しました。日本国内において2015年から過去5年遡及調査によって輸血後のHBV感染が3例報告されたのみで、HCV、HIV感染は1例も報告されていません。

これらの状況を踏まえて、日本輸血細胞療法学会は以下の見解を示しました。

1. HBV、HCV、HIV輸血後感染症検査は、従来から感染が疑われる場合に実施する検査とされており、患者の負担、医師の負担、費用対効果の面から考えても、輸血された患者全例に実施する検査ではない。
2. 輸血によってHBVに感染した3名の患者の基礎疾患は、急性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、悪性リンパ腫（サルコイドーシス合併）であったことから、病原体の感染が患者に大きな影響をもたらす場合（基礎疾患や治療で免疫抑制状態である患者や輸血後感染症になった場合、治療法が限定・変更される可能性がある患者）に担当医の判断で輸血後感染症検査を実施しても良い。
3. 輸血前検体保管は全例に実施すべきである。
4. 輸血後感染症検査の実施率を病院の機能に対する外部機能評価に用いない。

同学会の通達を受け、当院で実施している2項目について以下のように変更いたします。

• 輸血時にお渡しする「輸血後感染症検査の案内」の配布終了
• 輸血後感染症検査は担当医の判断での実施以外推奨しない。

※上記運用は2025年1月硫黄に輸血を受けられる患者様より適応いたします。

ご不明点やご質問がございましたら、担当医へご確認ください。

2024年12月10日